表示 熱交換器には,次に掲げる事項を表示した銘板を本体の見やすい位置に取り付けなければなら, ない。銘板の材質は耐食材で,形状はJIS Z 8304の長方形とし,大きさは縦100mm,横160mm及び縦160mm,, 1. C SN 400B SPV 235 SG 295 SGV 410 SGV 450 SLA 235A. AKT形熱交換器の場合は,1),2)の管束には遊動頭ふたを取り付けた状態のものとする。, 1) 胴側試験 仕切室及び仕切室ふたを取り付けず,胴側に圧力を加え,胴,伝熱管及び管板関係各部, 2) 管側試験 仕切室及び仕切室ふたを取り付け,管側に圧力を加え,仕切室及び関係各部の耐圧及び, 備考 管側圧力が胴側より高いが管側圧力を胴側に加えることができる場合は,1)の胴側には管. YB SN490B SPV 315 SPV 355 SPV 410 SG 325 SG 365 SGV 480 SLA 360 SLA 410, (JIS G 3103) (JIS G 3106) (JIS G 3106) (JIS G 3106) (JIS G 3136), (JIS G 3115) (JIS G 3115) (JIS G 3115) (JIS G 3116) (JIS G 3116) (JIS G 3118), (JIS G 3203) (JIS G 3203) (JIS G 3203) (JIS G 3203), (JIS G 5121) (JIS G 5121) (JIS G 5122) (JIS G 5122), SUS304TK SUS304TPY SUS304TP SUS304TB SUS304TF SUS304HTP SUS304HTB SUS304HTF SUS304LTPY SUS304LTP SUS304LTB, (JIS G 3446) (JIS G 3468) (JIS G 3459) (JIS G 3463) (JIS G 3467) (JIS G 3459) (JIS G 3463) (JIS G 3467) (JIS G 3468) (JIS G 3459) (JIS G 3463), SCS 12 SCH 12 SCS 13 SCS 13A SCS 19 SCS 19A, (JIS G 5121) (JIS G 5122) (JIS G 5121) (JIS G 5121) (JIS G 5121) (JIS G 5121), SUS309STPY SUS309STP SUS309STB SUS309TP SUS309TB SUS309TF, (JIS G 3468) (JIS G 3459) (JIS G 3463) (JIS G 3459) (JIS G 3463) (JIS G 3467), SUS310STPY SUS310STP SUS310STB SUS310TP SUS310TB SUS310TF, SUS316TK SUS316TPY SUS316TP SUS316TB SUS316TF SUS316HTP SUS316HTB SUS316HTF SUS316LTPY SUS316LTP SUS316LTB, (JIS G 5121) (JIS G 5121) (JIS G 5121) (JIS G 5122), SUS317TPY SUS317TP SUS317TB SUS317LTPY SUS317LTP SUS317LTB, SUS321TK SUS321TP SUS321TB SUS321TPY SUS321TF SUS321HTP SUS321HTB SUS321HTF, (JIS G 3446) (JIS G 3459) (JIS G 3463) (JIS G 3468) (JIS G 3467) (JIS G 3459) (JIS G 3463) (JIS G 3467), SUS347TP SUS347TB SUS347TPY SUS347TF SUS347HTP SUS347HTB SUS347HTF, A 1100TE, TD A 1100TW A 1200TE, TD A 1200TW, (JIS H 4080) (JIS H 4090) (JIS H 4080) (JIS H 4090), A 3003TE, TD A 3003TW A 3203TE, TD A 3203TW, C 1100T, TS C 1201T, TS C 1220T, TS C1220TW,TWS, (JIS H 3300) (JIS H 3300) (JIS H 3300) (JIS H 3320), (JIS G 4901) (JIS G 4902) (JIS G 4901) (JIS G 4902), (JIS G 4903) (JIS G 4904) (JIS G 4903) (JIS G 4904), 溶着金属の標準合金成分がP-3材と同程度の被覆アーク溶接棒で,主としてP-3材に用いられるもの, 溶着金属の標準合金成分がP-4材と同程度の被覆アーク溶接棒で,主としてP-4材に用いられるもの, 溶着金属の標準合金成分がP-5材と同程度の被覆アーク溶接棒で,主としてP-5材に用いられるもの, D308, D308L, D309, D309L, D309Mo, D309MoL, D310, D310Mo, D316, D316L, D316J1L, D317, D317L, D16-8-2, D347, D347L, 低温用ニッケル鋼に用いられる被覆アーク溶接棒で,溶着金属のニッケル量が2.5%程度のもの, 低温用ニッケル鋼に用いられる被覆アーク溶接棒で,溶着金属のニッケル量が3.5%程度及びそれ以上のもの, ニッケル−クロム−鉄合金及びニッケル−クロム−モリブデン合金に用いられる被覆アーク溶接棒  なお,低温用9%ニッケル鋼にはD9Ni-1, D9Ni-2が主として用いられる。, 備考 規格例中“X”の記号は,JISでそれぞれ数値又は記号が定められているが,そのいずれにも適用することを, 溶着金属の標準合金成分がP-3材と同程度の溶接ワイヤ又はティグ溶加材で,主としてP-3材に用いられるもの, 溶着金属の標準合金成分がP-4材と同程度の溶接ワイヤ又はティグ溶加材で,主としてP-4材に用いられるもの, 溶着金属の標準合金成分がP-5材と同程度の溶接ワイヤ又はティグ溶加材で,主としてP-5材に用いられるもの, オーステナイト系ステンレス鋼の溶着金属が得られる溶接ワイヤ又はティグ溶加材  Y310及びY310Sは,主として高温で使用される機器に用いられる, Y308, Y308L, Y309, Y309L, Y309Mo, Y310, Y310S, Y16-8-2, Y316, Y316L,  Y316J1L, Y317, Y321, Y347, YF308X, YF308LX, YF309X, YF309LX, YF309MoX, YF309MoLX, YF316X, YF316LX, YF316J1LX, YF317LX,  YF347X, 低温用ニッケル鋼に用いられる溶接ワイヤで,溶着金属のニッケル量が2.5%程度のもの, 低温用ニッケル鋼に用いられる溶接ワイヤで,溶着金属のニッケル量が3.5%程度以上のもの, アルミニウム及びアルミニウム合金(P-21,P-22,P-23,P-24,P-25,P-27及びP-28材)に用いられる溶接ワイヤ又はティグ溶加材, A5554-BY, A5554-WY, A5654-BY, A5654-WY, A5356BY, A5356-WY, A5556-BY, A5556-WY, A5183-BY, A5183-WY, ニッケル・クロム・鉄合金及びニッケル・クロム・モリブデン合金に用いられる溶接ワイヤ又はティグ溶加材  なお,低温用9%ニッケル鋼にはYGT9Ni-X,YS9Niが主として用いられる, チタン及びチタン合金(P-51及びP-52材)に用いられる溶接ワイヤ又はティグ溶加材, YTBXX, YTBXXPd, YTABXXX, YTWXX, YTWXXPd, YTAWXXX, 備考1. CFU形熱交換器で,管側圧力が胴側より高いが管側圧力を胴側に加えることができる場, 2. 母材の厚さの区分 (t) 片面1パス溶接 又は両面1パス溶接 ... 試験材が板の場合には,図3によって水平すみ肉溶接とする。水平すみ肉溶接が適当でないと認めら . 材料 材料は,JIS B 8270の5.1(1)(規格材料)に定められたもののうち,次を使用する。, また,5.1(2)(同等材料)及び5.1(3)(特別認定材料)の規定も適用できる。, JIS H 3300のC1020T,C1020TS,C1100T,C1100TS,C1201T,C1201TS,C1220T,C1220TS,C4430T,, C4430TS,C6870T,C6870TS,C6871T,C6871TS,C6872T,C6872TS,C7060T,C7060TS,, JIS G 3452, JIS G 3454, JIS G 3455, JIS G 3456, JIS G 3457, JIS G 3458, JIS G 3460, JIS H 3300のC1100T,C1100TS,C1201T,C1201TS,C1220T,C1220TS, JIS G 3101, JIS G 3103, JIS G 3106, JIS G 3115, JIS G 3118, JIS G 3119, JIS G 3120, JIS G 3126, JIS, JIS H 3100のC1100P,C1201P,C4621P,C4640P,C6140P,C6161P,C6280P,C6301P,C7060P, JIS G 3201, JIS G 3202, JIS G 3203, JIS G 3204, JIS G 3205, JIS G 4051, JIS G 4102, JIS G 4103, JIS, G 4104, JIS G 4105, JIS G 4106, JIS G 4202, じゃま板,支持板,タイロッド及びスペーサ じゃま板,支持板,タイロッド及びスペーサの材料, 仕切室,仕切室ふた及びノズル 仕切室,仕切室ふた及びノズルの材料は,5.2による。, JIS G 3101, JIS G 4051, JIS G 4107, JIS G 4108, JIS G 4303, JIS G 4901, 試験・検査一般 機器の製作者は,JIS B 8270の11.(試験・検査)の規定に従い次の試験・検査を, 耐圧試験及び漏れ試験 耐圧試験及び漏れ試験は,JIS B 8270の11.6(耐圧試験)及びJIS B 8283, に従い行う。耐圧試験は,水圧試験によることを原則とする。必要に応じ他の流体に変えることができる。, 1-1) 胴側試験 管束を胴に挿入し,固定管板及び遊動頭管板に検査ジグを取り付け,胴側に圧力を加, 1-2) 管側試験 検査ジグを取り除き,遊動頭ふた,仕切室及び仕切室ふたを取り付け,管側に圧力を, 1-3) 胴ふた試験 胴ふたを取り付け,胴側に圧力を加え,胴,胴ふた及び関係各部の耐圧及び漏れを, 2-1) 管束試験 管束を胴に挿入せず,仕切室(検査ジグ使用),仕切室ふた及び遊動頭を取り付け,管, 2-2) 管側試験 管束を胴に挿入し,仕切室,仕切室ふた及び遊動頭を取り付け,管側に圧力を加え,, 2-3) 胴側試験 胴ふたを取り付け,胴側に圧力を加え,胴及び胴ふた関係各部の耐圧及び漏れを調べ, 備考 管側圧力を胴側に加えることができる場合は1)の試験を行うのが望ましい。この場合1-1), b) CFU形熱交換器及びAKT形熱交換器[図2 d) e)参照]の場合は,次の順序による。, 1) 管束試験 管束を胴に挿入せず仕切室(検査ジグ使用)及び仕切室ふたを取り付け,管側に圧力を, 2) 胴側試験 仕切室ふたを取り除き,管束を胴に挿入して胴側に圧力を加え,胴,伝熱管及び管板関, 3) 管側試験 仕切室ふたを取り付け,管側に圧力を加え,仕切室,仕切室ふた及び関係各部の耐圧及, 備考1. 適用範囲 この規格は,蒸発器,加熱器,凝縮器,冷却器及びこれらに準じる金属製の多管円筒形熱, 交換器(以下,熱交換器という。)について規定する。ただし,次の各号に掲げるものは含まない。, 圧力容器規格の適用 熱交換器には,JIS B 8270と圧力容器に関する個別規格を適用する。この規, 熱交換器とする範囲 熱交換器とする範囲は,熱交換器本体とこれを熱交換器外の装置と連結する, c) 伝熱面積 胴側,管側流体相互間で熱を授受する部分の面積(管板の胴側面内にある伝熱管外表面の, 総面積) (m2) で表す。ただし,U字管の曲がり部を含めるかどうかは受渡当事者間の協議による。, d) パス 流体が入口ノズルから出口ノズルまで一団となって胴長手方向又は伝熱管長手方向全長にわた, e) パス数 熱交換器の長手方向において流れの向きを180度変える回数に1を加えた数。, 熱交換器のクラス分類 熱交換器は,腐食などの運転環境の違いによって次の三つのクラスに分類, a) クラスI:比較的穏和な運転環境で使用する熱交換器(例えば,腐れ代1.0mm), b) クラスII:比較的中庸な運転環境で使用する熱交換器(例えば,腐れ代1.5mm), c) クラスIII:比較的過酷な運転環境で使用する熱交換器(例えば,腐れ代3.0mm), なお,熱交換器は各部の分類記号を固定頭部,胴部及び後頭部の順に配列して表す。その配列の参考例, 構造一般 熱交換器及び附属品は,JIS B 8270の6.1.1(設計に考慮すべき荷重)に示される荷重に, 2) 管板には,両面に腐れ代をとる。ただし,ガスケット溝の深さは,腐れ代とみなす。, 5) タイロッド,スペーサ,じゃま板などの非耐圧部分には,腐れ代をとる必要はない。, b) 耐食材料として高合金鋼及び非鉄金属材料を用いるときは,腐れ代を零とすることができる。, a) 外形寸法及びノズルと支持脚 熱交換器の外形寸法及びノズルと支持脚の位置の許容差は,図3によ, b) 管板,仕切板,ふた及びフランジ 管板,仕切板,ふた及びフランジの寸法許容差は,図4による。, 伝熱管の長さ 伝熱管の長さは,2 500mm,3 000mm,3 500mm,5 000mm及び6 000mmを標準と, a) 使用材料の該当JISの寸法を標準とする。炭素鋼の場合の参考例を,表2に示す。, 加工による厚さ減少率は,17%を超えてはならない。また,外径変化率は,10%以下とする。, 伝熱管の配列 伝熱管の配列は,図5の三角配列,三角錯列配列,四角配列及び四角錯列配列を標, a) 三角配列及び三角錯列配列は,胴側の機械的清掃が必要なときはできるだけ使用しない。, b) 機械的清掃が必要なときは,四角配列及び四角錯列配列を採用し,管束が取外しできる構造とすると, 伝熱管の中心間の距離 伝熱管の中心間の距離(以下,ピッチという。)は,表3を標準とする。, a) 板巻で胴を製作する場合 円周測定から算定した胴内径と設計内径との差に対する許容差は,30, b) 管を胴に使用する場合 胴内径の許容差は,5.2 a)管材の規格の許容差による。, 胴及び胴ふたの計算厚さ 胴及び胴ふたの計算厚さは,JIS B 8271の規定に従い計算する。, 胴の厚さ 胴の厚さは,表4,表5及び表6に示す胴の最小呼び厚さ以上とする。クラッド鋼の場, 胴ふたの厚さ 胴ふたの厚さは,成形前の厚さを表4,表5及び表6に示す胴の最小呼び厚さ以上, 伸縮継手 固定管板式熱交換器などで,伝熱管と胴の温度差のために胴,伝熱管などに大きな応力, が作用する場合には,伸縮継手を設ける。伸縮継手の要否及び設計は,JIS B 8274及びJIS B 8277による。, a) じゃま板の切欠きは,胴内径に対する切欠き高さの割合又は面積の割合によって表すことを標準とす, a) 伝熱管用穴の直径と伝熱管外径との差は,伝熱管の支持間隔が900mm以下又は伝熱管の外径が, 31.8mmを超える場合は0.8mmを標準とする。伝熱管の外径が31.8mm以下で支持間隔が900mmを超, b) 流体に脈動がある場合の伝熱管用穴の直径は,a)の値より小さくするのが望ましい。, c) 伝熱管用穴の直径のプラス側の公差は0.25mmとする。ただし,穴数の4%については0.38mmまで許, じゃま板又は支持板と胴とのすきま じゃま板又は支持板の外径と胴設計内径とのすきまは,表7, の値以下とする。ただし,伝熱設計上問題がなければ,表7の値の2倍まで大きくしてもよい。, じゃま板又は支持板の厚さ じゃま板又は支持板の最小呼び厚さは炭素鋼の場合,表8,表9及び, 表10による。ここで,支持間隔とは直管部の長さをいい,U字管の曲がり部の長さは考慮しない。炭素鋼, 備考 長手じゃま板は両側の圧力差に対し,強度上十分な板厚であること。圧力差が大きい場合変形, によってバイパスなど生じるおそれがあるので,厚さの計算は特に注意しなければならない。, a) じゃま板の最小間隔は,胴内径の51又は50mmのいずれか大きい値を通常とする。, c) じゃま板は,伝熱管全長にわたり等間隔で配置することを原則とする。これが不可能な場合は,両端, アルミニウム及びアルミニウム合金,銅及び銅合金,チタン及びチタン合金(温度限界はJIS B 8270による。), 備考1. 4.8.4 仕切板の厚さ 22 4.8.5 仕切板の溶接寸法 23 4.8.6 仕切室の溶接後熱処理 23 ... パス数 熱交換器の長手方向において流れの向きを180度変える回数に1を加えた数。 3. まえがき 熱交換器の取扱いに際しては,通常の圧力容器としての注意事項に加えて,熱交換器特有, の事項にも配慮する必要があり,これらのうち,発注契約時,据付け時,運転時及び保守点検時の注意事, 2. Method of qualification test for welding procedure, 1. 10 特 集 中込他:建 築鉄骨の柱梁溶接部の管理方法. 溶接長さが長いと溶接途中で歪が発生、板間キャップを生じやすいので拘束が必要。 被溶接物を5~15゜傾け下進溶接するとビード外観が良好になる。 表7・2 下向突合せ溶接条件 層 数 CO2ガス流量 ( l/min) 速 度 ( cm/min) 電 圧 (V) 電 流 仕切板の呼び厚さ 仕切板の計算厚さは規格本体の4.8.3に示す算式から決定されるが,仕切板の最小, 呼び厚さは附属書表1.5に示す値以上とする。仕切板がガスケット幅より厚い場合は,ガスケット当たり, この附属書2(参考)は,熱交換器にかかわる一般的注意事項を記述するものであり,規定の一部では, 1. パス,板 厚25mmで は5層6パ ス,板 厚40mmで は8 層llパ スとなり,板 厚ごとに積層状況を統一することに 表1板 幅と板厚の関係 表2溶 接条件測定結実 図1温 度測定位置 *原稿受付 平成14年7月11日 **正 員 信州大学Member,Shinshu University. 発注契約の際の注意事項 熱交換器の発注契約を行うときは,圧力容器としての品質を保証するため, に,JIS B 8270の4.(この規格の適用条件の明確化と品質保証)に基づいて,注文仕様書と品質管理要求, 事項を明確にしておかなくてはならない。この際,特に,熱交換器として留意すべき項目を以下に述べる。, 製作の範囲 製作の組数,基数,附属品(安全弁その他),用具(エキスパンダ,検査ジグその他), 製作仕様の打合わせ 附属書表2の熱交換器仕様書に示された様式に従って打合わせのうえ決定す, る。この表で,性能仕様は,9-30欄,構造及び材料仕様は32-54欄で示す。この構造仕様書の55欄の備考, には,差圧設計の要否条件や胴フランジをJIS B 8273のどの構造とするか,また仕様について特に注記す, その他注文仕様書に取り決める事項 その他,注文仕様書に取り決める事項は,次による。, b) 検査については,購入者の立会検査の要否と,その他項目及び検査報告書の提出の要否などを取り決, める。検査は製造者の工場で行う。購入者の指定する場所で行うときは,その旨を明示する。, c) U字管式の熱交換器及び特別設計の熱交換器においては欠陥のある伝熱管を抜き出し,取り替えるこ, 2) 溶接構造の仕切室に設けられたアクセス又は開放部が制限されている熱交換器において仕切室のア, 例えば,下記の条件付きで,製造者は最大1%又は最大2本 (2U) の伝熱管をプラグすることがで, b) 製造者は,購入者から示された性能仕様によって性能設計を含めて製作した熱交換器については,設, 計条件の操業で性能を保証する。ただし,泥,あか,その他の異物などのたい積などによってその熱, 交換器が異常に汚れた場合や,取扱いに起因する場合(例えば4.の規定を守らなかった場合)を除く。, e) 購入者が指定した材料の腐食,侵食などが原因となる欠陥については保証しない。ただし,購入者と, a) 熱交換器の内部は,管束差込み前にグラインダ又はワイヤブラシなどによって,適宜浮きさびを除去, b) 清掃又は水圧試験に用いた水,油その他の液体などは,出荷前に抜き取り,乾燥する。, a) 輸送中の破損及び異物が入ることを防ぐために,フランジ面はすべて適当な保護をする。, a) 熱交換器を長期にわたり順調に運転するには,熱交換器の据付けを正しく行い,保全管理のため定期, b) 熱交換器の性能低下の原因としては,おおむね次の諸項があるので,注意しなければならない。, 4) 腐食のため,じゃま板と本体,又は,じゃま板と伝熱管のすきまが著しく大きくなった場合。, c) 熱交換器には必要に応じて,JIS B 8270の12.1(過圧防止安全装置)を備える。この場合,熱交換器, 特有の問題として,胴側,管側の設計圧力が大幅に異なる場合に伝熱管などの境界部品の破損に伴う, a) 管束の抜き出しを容易にするため機器配置計画に際して,仕切室側には十分な余裕をとり,また遊動, 頭側には胴ふた及び遊動頭を取り外すために約1m又は胴ふたフランジ外径以上十分の余裕を設ける。, b) 基礎は熱交換器の沈下及びそれに伴う配管のひずみを除くように設計し,基礎ボルトは,熱交換器支, c) 熱膨張のため,胴が自由に伸縮できるように遊動可能な支持脚がコンクリート上に設置される場合は,, a) 据付けの直前に,輸送時に用いてある開口部の覆い板などの保護物を取り除き,異物のないことを確, b) 伝熱管その他の閉そく(塞)を防止するため,運転を開始する前に全系統を清掃し,場合によっては, c) 清掃を頻繁に行う熱交換器には,分解・組立を容易にするための設備を設けることが望ましい。, a) 胴側及び管側の各接続配管には必要な場合に,熱交換器の近くに圧力計及び温度計を設ける。, b) 胴側及び管側の各接続配管には蒸気又は,ガスを放出するため,ガス抜き弁などを設ける。, c) ドレン抜きは,許容される限り大気開放とするか,低圧側の容器に接続する。ヘッダーなどの密閉さ, d) 振動のある機器に接続される熱交換器は,流体の脈動又は機械的振動が熱交換器にできる限り伝わら, e) 熱交換器に接続される配管は,地震外力,水撃作用や熱膨張による伸縮を考慮し,接続部に無理な荷, a) 熱交換器を運転するには最初にすべてのガス抜きを開き,低温側流体だけを通し,完全に充満された, ことを確かめた後,ガス抜きを閉じる。次に急激な温度上昇を避けるため高温側流体を徐々に通じ,, c) 蒸気を用いる場合の運転開始又は停止の際には,水撃作用を避けるため凝縮水を排出する。, d) 高温で運転される熱交換器の場合,ガスケットからの漏れを防止するために,必要に応じて,温度上, なお,低温側流体を止める必要がある場合には,バイパスさせるか,その他の方法によって同時に, a) 伝熱管内外面への付着物の有無,内容物の閉そくの状態などを調べた後,管束の清掃を行って腐食,, c) 圧力損失が極度に増加したり,性能が著しく低下したりする場合には,まず熱交換器内の液側に空気, d) 熱交換器の内部を点検,清掃する場合には,まず装置内の圧力及び危険な内容物のないことを確認し, e) 伝熱管内面の点検又は清掃を行う場合には,仕切室ふた,胴ふた及び遊動頭を取り外す。, a) 管束の点検又は清掃を行うため熱交換器から管束を抜き出す場合は,管束の伝熱管部を支えることは, c) 管束をつり上げる場合には,伝熱管にひずみを起こさせない構造のジグでつり上げる。, 1) 清掃法は,機械的清掃法か,高圧水噴射による清掃法又は薬品溶液による化学洗浄法などによる。, 2) 化学洗浄法によって清掃を行う場合は,たい積物(汚れなど)を検査し,使用目的に適合した洗浄, 1) 伝熱管を清掃する目的で,個々の管に蒸気を吹き込むことは,温度の不均一による熱膨張ひずみを, 3) 管束の清掃の場合,金属工具で伝熱管をたたいたり,傷を付けたりしないように注意する。, 漏れ試験 伝熱管の割れ及び拡管部の緩み,その他の漏れの有無を調べる。熱交換器の形式に応じ, b) ガスケットの再使用はシール効果を妨げるので,交換することを原則とする。ただし,金属ガスケッ, 予備品及び交換部品 伝熱管,ガスケット,ボルト,ナットなどの損傷,消耗の予想される部品は,, 保守管理の面から交換基準を取り決め,保全要領に盛り込んでおくとともに,必要量の予備品を備えてお, く。また,その部品の損傷,消耗が,機器の安全性,性能に影響を与える特殊な部品についても,製造者, JIS G 3119 ボイラ及び圧力容器用マンガンモリブデン鋼及びマンガンモリブデンニッケル鋼鋼板, JIS G 3120 圧力容器用調質型マンガンモリブデン鋼及びマンガンモリブデンニッケル鋼鋼板, 備考 ◎印は分科会主査    ○印は分科会委員 文責 JIS B 8249(多管円筒形熱交換器)改正原案作成委員会分科会. 種類,形式及び名称 3.1 熱交換器のクラス分類 熱交換器は,腐食などの運転環境の違いによって次の三つのクラスに分類. 継手の開先形状は,それぞれの溶接方法に適した形状とする。 3. 適用範囲 設計温度と使用材料から熱交換器の耐圧部分が適切な厚さであることを条件に,ケトル形, を除く胴内径が1500mmを超え2500mm以下の大口径熱交換器を適用範囲とする。, 3.

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